教員プロフィール
- 氏名：
- 吉井 昌彦
- カナ氏名：
- ヨシイ マサヒコ
- 所属：
- 大 学：経済学部 経済学科
大学院：経済学研究科 - 学位
- 博士（経済学）
- 役職
- 教授
| 担当科目(大学) | 日本経済論I，数学演習，経済学演習，ヨーロッパ経済論，ロシア・東欧経済論，EU統合論，研究演習３年，研究演習２年，研究演習２年（サブゼミ） |
|---|---|
| 担当科目(大学院) | ヨーロッパ経済論特殊講義，研究演習１年前期，研究演習１年後期，研究演習２年前期，研究演習２年後期 |
| 研究室 | 本館３階 |
| オフィスアワー | 月曜４限 |
| E-mail： | yoshii@po.osu.ac.jp |
| ホームページ： | http://hnrk.nikita.jp/yoshii/ |
| 教育テーマ： | ヨーロッパ経済、ロシア・東欧経済、日本経済 |
|---|
| 研究テーマ： | ロシア・東欧・EU経済分析 |
|---|---|
| 略歴： | （学歴） 1981年 3月 神戸大学経済学部卒業 1983年 3月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程前期課程修了 1985年11月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程後期課程中退 2001年 3月 博士（経済学・神戸大学） （職歴） 1985年12月 神戸大学経済学部助手 1987年11月 神戸大学経済学部講師 1990年 9月 外務省在ルーマニア日本国大使館専門調査員（〜1992年8月） 1990年11月 神戸大学経済学部助教授 1994年 4月 神戸大学院国際協力研究科を兼担 1998年 7月 神戸大学経済学部教授 2000年 4月 神戸大学大学院経済学研究科教授 2001年 6月 ウィーン国際経済研究所（比較経済研究所）客員研究員（〜2002年3月） 2010年 4月 神戸大学大学院経済学研究科評議員（〜2012年3月） 2012年11月 神戸大学大学院経済学研究科長・経済学部長（〜2014年11月） 2015年 4月 神戸大学学長補佐 2015年 9月 Jean Monnet Chair（〜2018年8月） 2016年 1月 神戸大学副学長 2019年 4月 神戸大学理事・副学長（〜2021年3月） 2023年 4月 岡山商科大学経済学部教授 2023年 4月 関西学院大学フェロー 2023年 4月 神戸大学名誉教授 |
| 業績： | （著書・訳書） ・『EUの回復力』（編著）、勁草書房、2021年3月、272頁。 ・Masahiko Yoshii and Chae-Deug Yi, eds, An Economic Analysis of Korea-EU FTA and Japan-EU EPA, Kobe University Monograph Series in Social Science Research, Springer,February 2021, pp.100. [Abstract] The book is a result of co-research with Professor Chae-Deug Yi of Pusan National University to compare the economic results of the Korea-EU FTA and the Japan-EU EPA. The two new types of agreements not only created more favorable trade and economic conditions in these regions but also produced spillover effects to bring about more comprehensive conditions in other area. The advantages of the FTA and EPA dealt with in this book are not restricted to these economic effects. As the agreements are comprehensive, they will create more favorable social conditions not only in these economic regions but in other areas of Asia as well. You may find the contents at https://link.springer.com/book/10.1007/978-981-33-6145-4. ・オスルンド『資本主義はいかに築かれたか―ロシア・中央アジア・中東欧での30年の経験から―』（家本博一・池本修一と共監訳）、文眞堂、2020年3月、528頁。 ・『EUの揺らぎ』（井上典之と共編著）、勁草書房、2018年2月、viii+254。 ・Guntram B. Wolff and Masahiko Yoshii, eds, Japan and the European Union in the Global Economy, Bruegel Blueprint, No.22, March 2014. ・『ＥＵ統合の深化とユーロ危機・拡大』（シリーズ激動期のEU第1巻、久保広正と共編著）、勁草書房、2013年3月。 ・『現代ロシア経済論』（シリーズ・現代の世界経済第4巻、溝端佐登史と共編著）、ミネルヴァ書房、2011年5月。 ・ユーラシア・ブックレットNo.152『BRICs経済図説』（西島章次・加藤弘之・佐藤隆広と共著）、東洋書店、2010年6月。 ・グジェゴシュ・W・コウォトコ『「ショック」から「真の療法」へ−ポスト社会主義諸国の体制移行からEU加盟へ−』（家本博一・田口雅弘と共訳）、三恵社、2005年3月。 ・『ロシア・東欧経済論』（世界経済叢書第6巻）（大津定美と共編著）、ミネルヴァ書房、2004年11月。 ・『市場経済移行論』（溝端佐登史と共編著）、世界思想社、2002年7月。 ・『ルーマニアの市場経済移行−失われた90年代?−』、勁草書房、2000年7月。 ・『経済システム転換と労働市場の展開−ロシア・中・東欧−』（大津定美と共編著）、日本評論社、1999年2月。 ・スタニスラフ・ゴムルカ『成長・技術革新・経済改革−東ヨーロッパの場合−』（大野喜久之輔・家本博一と共訳）、晃洋書房、1988年2月。 ・アレック・ノーヴ『ソ連の経済システム』（大野喜久之輔監訳）晃洋書房、1985年12月。 （論文） ・「DCFTA後のモルドヴァ・EU経済関係」『国民経済雑誌』第227巻第4号、2023年6月、1-16。 ・「ルーマニアにおける国外移民問題に関する経済学的考察」『名古屋学院大学論集社会科学編』第58巻第4号、2022年3月、47-64。 ・「転換期を迎えているモルドバ経済」ロシアNIS貿易会『ロシアNIS調査月報』2022年1月号、39-47。 ・「COVID-19 禍における中東欧経済」『国民経済雑誌』第224巻第3号、2021年9月、17-31。 ・「モルドヴァの経済発展戦略」『国民経済雑誌』第221巻第2号、2020年2月、41-56。 ・「ギリシャ経済危機の原因−危機は終わったのか−」井上典之・吉井昌彦編著『EUの揺らぎ』（第11章）勁草書房、2018年2月、229-249。 ・"Neo-Liberalism or EU Conditions: Economic Policies in the CEECs and Balkan Countries" in Manabu Sengoku, ed., The Great Dispersion: The Many Fates of Post-Communist Society, Savic Eurasia Papers, Slavic-Eurasian Research Center, Hokkaido University, No.11, 2018, 77-88. ・「EU加盟後10年を経たルーマニア経済」『国民経済雑誌』第217巻第1号、2018年1月、89-100。 ・「SFRJ後継諸国の経済」月村太郎編著『解体後のユーゴスラヴィア』（第8章）晃洋書房、2017年11月、206-223。 ・「日EU・EPA交渉の論点−EU韓国FTAの経験から−」『国民経済雑誌』第213巻第3号、2016年3月、15-30。 ・"Restructuring of the Higher Educational System in Japan"; co-authored with Satoshi Mizobata, Kyoto University, Japan, in Josef C. Brada, Wojciech Bienkowski and Masaaki Kuboniwa, eds., International Perspectives on Financing Higher Education, Palgrave Macmillan, 2015, pp. 25-49. ・「中東欧諸国と日本の経済関係−貿易と直接投資−」神戸大学経済経営研究所『経済経営研究（年報）』、第63号、2014年3月、83-108。 ・「ラトビアのユーロ採択と残された課題」『国民経済雑誌』、第209巻第3号、2014年3月、13-25。 ・"Serbian and Croatian Export Competitiveness: A Comparative View," in Dimitrijević, Duško and Ladevac, Ivona, ed., Challenges of the 21st Century and the Region, Institute of International Politics and Economics, Belgrade, Serbia, 2013, 164-179. ・"Japan's Two Lost Decades: Lessons for Today's Euro Crisis?," in Farkas, Beata, ed., The Aftermath of the Global Crisis in the European Union, Cambridge Scholars Publishing, UK, 2013, 36-53. ・"The South and Eastern European Economy as a Periphery of the EU and their cross border Economic Cooperation", University of Belgrade, Journal of Asian Studies, Vol.1, No.1, 2012, pp.17-36. ・「ロシアと日本」西島章次・久保広正『現代の世界経済と日本』（第4章）ミネルヴァ書房、2012年10月。 ・「ルーマニア経済へのグローバル金融危機の影響とその回復過程」『国民経済雑誌』、第205巻第4号、2012年4月、1-10ページ。 ・「グローバル金融危機下の中東欧経済」比較経済体制研究会『比較経済体制研究』第18号、2012年3月、5-18ページ。 ・「セルビアの輸出競争力−西バルカン諸国における域内産業連関の強化に向けて−」『神戸大学経済学研究年報』第58号、2012年2月、47‐70ページ。 ・"Future Aspects of the Japanese Oversea Investment: Relationships with the EU Candidate States," LiCCOSES (Lingua-Culture Contextual Studies in Ethnic Conflicts of the World), Research Institute for World Languages, Osaka University, Vol.17, On Borders: Comparative Analyses from Southeastern Europe and East Asia, March 2011, pp.159-174. ・「グローバル金融危機の中東欧経済への影響」『国民経済雑誌』、第201巻第6号、2010年6月、21-33。 ・「中・東欧諸国における政府−企業間関係：EU競争政策との関連で」比較経済体制学会『比較経済体制研究』、第47巻第2号、2010年6月、51-57。 ・「ロシアのマクロ経済と石油・天然ガス：その現状と将来展望」（小森吾一と共著）『国民経済雑誌』、第199巻第1号、2009年1月、29-45。 ・「ロシアにおけるマクロ経済状況―安定化基金を中心に―」『国民経済雑誌』、第197巻第6号、2008年6月、17-28。 ・「移行は終わったか―南東欧新規EU加盟国のケース―」『神戸大学経済学研究年報』第54号、2008年3月、31-47。 ・「ルーマニアの経済パフォーマンスとEU加盟」ユーラシア研究所『ロシア・ユーラシア研究』、第901号、2007年8月、17-28。 ・「ブルガリアのEU加盟交渉」『国民経済雑誌』、第193巻第6号、2006年6月、59-71。 ・「ルーマニアにおける経済政策とEU加盟」『神戸大学経済学研究年報』、No.52、2006年3月、1-16。 ・「ルーマニアにおける外国直接投資−誘致政策の有効性の検討−」大阪府立大学『経済研究』、第50巻第1号、2004年12月、69-80。 ・「ブルガリアにおける市場経済移行−海外直接投資を中心に−」『国民経済雑誌』、第190巻第4号、2004年10月、45-58。 ・「中・東欧地域における地域格差」ロシア・東欧学会『ロシア・東欧研究』、第32号、2004年9月、37-47。 ・「バルト3国の経済状況と政策課題」広島市立大学国際学部『広島国際研究』、第9巻、2003年11月、47-63。 ・「ルーマニアの産業構造と輸出競争力」『比較経済体制学会年報』、第40巻第1号、2003年3月、53-61。 ・"Industrial Policies in Romania: How to Increase Competitiveness," Kobe University Economic Review, No.48, 3/2003, 77-94. ・「ルーマニアにおける産業政策」『国民経済雑誌』、第186巻第6号、2002年12月、61-75。 ・「中東欧諸国における中小企業振興政策 ―中小企業の生成・現状・問題―」林昭、門脇延行、酒井正三郎編『体制転換と企業・経営(叢書現代経営学20)』、ミネルヴァ書房、第5章、2001年5月、171-190。 ・「プーチン政権の経済戦略―1998年危機の原因は克服されたのか―」『国民経済雑誌』、第183巻第3号、2001年3月、51-64。 ・"A Preliminary Analysis of Romanian Input-Output Tables," Kobe University Economic Review, No.46, 3/2001, 41-60. ・「ハンガリーにおける市場経済移行とセーフティーネット―年金システムの個人化を中心に―」『比較経済体制学会会報』、第38巻、2001年1月、48-54。 ・「ルーマニアにおける市場経済移行 −失われた10年?とEU加盟−」比較経済体制研究会『比較経済体制研究』、第7号、2000年5月、43-52。 ・「ルーマニア」小山洋司編『東欧経済』世界思想社、第3部第8章、1999年9月、222-241。 ・「ロシアにおける企業未払い問題再論」『国民経済雑誌』、第179巻第5号、1999年5月、77-91。 ・「中東欧諸国における産業政策」『比較経済体制学会会報』、第36巻、1999年3月、25-30。 ・「中東欧諸国における中小企業振興政策」『神戸大学経済学研究年報』、No.45、1999年3月、1-28。 ・「移行経済におけるマクロ経済安定化政策」比較経済体制研究会『比較経済体制研究』、第5号、1998年5月、62-70。 ・「金融・資本市場の形成」小野堅・岡本武・溝端佐登史編『ロシア経済』世界思想社、第?部第3章、1998年5月、202-215。 ・「ロシア移行期経済の比較分析と諸問題」ロシア・東欧学会年報第26号(1997年)、1998年4月、19-25。 ・「ロシア企業の財務問題とマクロ経済」『「スラブ・ユーラシアの変動」領域研究報告輯』、No.68、北海道大学スラブ研究センター、1998年3月、99-111。 ・「ルーマニア市場経済移行の第2ラウンド」『国民経済雑誌』、第177巻第1号、1998年1月、71-82。 ・「ミクロデータから見た企業間取引」『北海道大学スラブ研究センター平成8年度冬季研究報告会報告集』、1997年6月、369-387。 ・「ルーマニアにおける労働市場問題」『国民経済雑誌』、第175巻第3号、1997年3月、15 -27。 ・「社会主義経済崩壊の基礎理論」『神戸大学経済学研究年報』、No.42、1996年3月、105-130。 ・「ロシアにおける企業間未払い問題とマクロ経済安定化」『国民経済雑誌』、第171巻第3号、1995年3月、72-86。 ・「ルーマニアにおける市場経済への移行と政策転換」『比較経済体制学会年報』、第32号(1994年)、1994年10月、41-43。 ・「ルーマニアのシステム転換」小野堅・岡本武・溝端佐登史編『ロシア・東欧経済−体制転換期の構図−』、世界思想社、第?部第５章、1994年9月、222-239。 ・「ルーマニア：政治・経済改革の現状」拓殖大学海外事情研究所『海外事情』、第42巻第6号、1994年6月、34-47。 ・「社会主義経済体制崩壊と比較経済体制論 −二元論から多元論へ−」比較経済体制研究会『比較経済体制研究』、第1号、1994年5月、64-72。 ・「旧社会主義国の市場経済への移行におけるシークエンシングと移行費用」『神戸大学経済学研究年報』、No.40、1994年3月、89-122。 ・「ルーマニアにおけるマクロ経済安定化政策」社会主義経済研究会『社会主義経済研究』、第20号、1993年9月、35-47。 ・"Transition to a Market Economy in Romania and Japanese Contribution," 「国際協力論集」創刊号、1993年6月、129-144。 ・「ルーマニアの経済改革」『ソ連・東欧学会年報』、第21号(1992年)、1993年6月、66-72。 ・「ルーマニア経済の現状と市場経済への移行努力」世界経済研究協会『世界経済評論』、第37巻第4号、1993年4月、45-53。 ・「ルーマニアにおける私有化の進展と問題点」『国民経済雑誌』、第166巻第6号、1992年12月、69-86。 ・「1989年のソ連経済」『国民経済雑誌』、第161巻第6号、1990年6月、79-97。 ・"On Interbranch Scientific-Technical Complexes: A New Scientific-Technical Organization," Kobe university Economic Review, No.35、3/1990, 73-93. ・「ソ連科学技術組織の経済計算制への移行」『神戸大学経済学研究年報』、No.36、1990年3月、73-93。 ・「ソ連コンピューター産業の発展−ソ連はハイテク経済になれるか−」『神戸大学経済学部ディスカッション・ペーパー』、No.8902、1989年5月、1-18。 ・"Development of the Soviet Computer Industry: Can the USSR be a High-Tech Economy? " Kobe University Economic Review, No.34, 3/1989, 69-80. ・「ペレストロイカ下の新しい科学技術組織−部門際科学技術コンプレクスの創設について−」『国民経済雑誌』、第158巻第1号、1988年7月、59-74。 ・「ソ連における技術移転問題−経済体制論的視点から−」『神戸大学経済学研究年報』、 No.34、1988年3月、93-124。 ・「ソ連に於ける科学技術政策−科学生産合同の展開について−」『神戸大学経済学研究年報』、No.33、1987年3月、107-137。 ・「ブリガーダでの報酬問題−労働参加係数について−」『ソ連東欧学会年報』、No.14、1985年、109-116。 ・「ソ連共産党中央委と経済改革の実験過程」梅津和郎・福田敏浩編『現代ソ連・東欧の政治と経済』、芙蓉書房、第Ｉ部第2章、1985年10月、41-54。 ・「ソ連工業における労働組織・刺激のブリガーダ形態」『六甲台論集』、第32巻第1号、1985年4月、67-78。 ・「計画作成過程における集権化・分権化基準」『六甲台論集』、第31巻第1号、1984年4月、54-66。 ・『計画作成と集権・分権』（修士論文）、1983年12月。 |
教育・研究・社会活動・その他
| (1)分野 | ロシア・東欧経済 |
|---|---|
| テーマ | ロシア・東欧諸国の現状分析 |
| 説明 | 旧社会主義国であるロシア・東欧諸国の市場経済移行過程、経済の現状に関する分析 |
| (2)分野 | ヨーロッパ経済 |
|---|---|
| テーマ | EU経済の深化と拡大に関する分析 |
| 説明 | EU諸国経済の2010年代以降の危機と回復力、第5次以降の拡大に関する分析 |
| (3)分野 | |
|---|---|
| テーマ | |
| 説明 |