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マクロ経済学 2単位 2014年度以後入学生
2年以上 経済 2年以上 経営 2年以上 2年以上
2013年度以前入学生
三谷 直紀 前期1コマ 2年以上 経済 2年以上 経営 2年以上 2年以上
備考 木II
実務経験 内容 旧労働省に労働事務官として勤務し、労働市場の調査・分析および政策立案業務に従事した。また、OECD(経済協力開発機構)にエコノミストとして勤務し、OECD諸国の労働市場の分析及び政策提言作成業務に従事した。
授業との関連 日本及びOECD諸国の労働市場の調査・分析・政策提言作成作業を行った経験をもとに、各国の労働市場及び労働政策の実態に言及するとともに、マクロ経済における労働市場の機能という観点から理論的・実証的講義を行う。
シラバス1

【授業の目的】

経済学部経済学科に係る専門科目(必修科目)として、本学の教育目標である「専門学術の振興」に貢献することを授業目標とする。他学科・他学部の学生にとっては「幅広い学習機会」にもなる。

【到達目標】

受講生が受講終了までにつぎのようなことができるようになることが到達目標である。
1.マクロ経済学の基本概念を理解し、現実の日本経済の動向と関連付けて説明できる。
2.貨幣とインフレーションの関係について、現実に即して説明できるようになる。
3.開放経済のマクロ経済学の理論について理解し、現実の問題に適用できるようになる
4.乗数理論やIS-LM分析によって経済政策の有効性について説明できる。

【授業計画】

この講義は対面で行う予定ですが、オンライン対応時にはZoomを使った遠隔授業を行い、課題に対する解答はメールに添付して提出してもらいます。

1. 科学としてのマクロ経済学
マクロ経済学とは何かということを初学者向けに解説する。
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
2.マクロ経済学のデータ(1)
GDP統計
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
3. マクロ経済学のデータ(2)
消費者物価指数、GDPデフレーター
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
4.マクロ経済学のデータ(3)
失業統計、労働統計
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
5.国民所得:生産、分配
財・サービスの生産、生産要素への分配
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
6.国民所得:需要
消費、投資等財・サービスの需要と需給の均衡
7. 国民所得:需給の均衡
財・サービスの需要と供給の均衡
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
8.貨幣システム(1)
貨幣とは何か、貨幣数量の測定を説明する。
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
9. 貨幣とインフレーション(2)
貨幣システムにおける銀行の役割、マネーサプライ
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
10.インフレーション(1)
貨幣数量説、貨幣発行収入、インフレーションと利子率
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
11. インフレーション(2)
名目利子率と貨幣需要、インフレーションの社会的コスト、ハイパーインフレーション
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)

12.開放経済(1)
資本と財貨の国債循環、小国開放経済の貯蓄と投資
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
13.開放経済(2)
名目為替レート、実質為替レート、購買力平価
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
14.失業(1)
摩擦的失業
(事前学修:教科書の当該箇所を読み予習する。事後学修:教科書の復習問題を解く。)
15.失業(2)
構造的失業、最低賃金、効率賃金
16.定期試験
定期試験の他に、中間時点で小テストを実施。

【予習・復習】

講義1回当たりの予習時間はおおむね2時間とし、教科書の当該箇所をあらかじめ読んでおく。復習時間はおおむね2時間とし、教科書の復習問題、応用問題を解く。

【授業関連科目】

ミクロ経済学、経済政策

【成績評価方法・注意】

定期試験及び小テストの成績
解答例について説明する。

【教科書】

著者:N.グレゴリー・マンキュー 書名:マンキュー マクロ経済学(第4版)1入門篇 出版社:東洋経済新報社【冊子版】
著者:N.グレゴリー・マンキュー 書名:マンキュー マクロ経済学(第4版)1入門篇 出版社:東洋経済新報社【電子版】

【参考書】

適宜指示する