研究指導3年後期 | 2単位 | 2014年度以後入学生 | |||||||
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法 | 経済 | 経営 | 商 | ||||||
2013年度以前入学生 | |||||||||
川本 和則 | 後期 | 法 | 経済 | 経営 | 商 | ||||
備考 | 大学院 ■不開講 |
大学院商学研究科会計分野に係る研究指導として、本学大学院の教育理念である「社会科学の各専攻分野に関する高度の専門的知識と、具体的社会事象に関する問題分析能力、理論的予測能力、創造的な政策立案・実践能力を備えた人材の養成」の達成に貢献することを講義目標とする。
受講生が受講後に次のようなことができるようになること。
1.独自の結論を導出できる。
2.修士論文を完成させる。
修業年限3年の学生に対する研究指導3(II)では、現代会計に関する研究論文や会計基準の内容の検討を継続しつつ、修士論文を完成させることを目標とする。
【講義方法】
この講義は、対面形式でのみ行う。
対面形式での講義の場合、事前学修や事後学修の内容およびレポートの提出方法などの講義に関する重要な連絡については、講義中に連絡するか講義掲示板を通じて連絡する。
大学全体でオンライン講義を行う場合の授業方法:YouTubeやZOOMなどによって行う。講義日の前日までに具体的な講義方法に関する指示を講義掲示板から送信する。毎回、決められた提出期限までにレポートを提出することが必要である。
【講義計画】
研究指導3(I)でほぼ確定した構成内容にしたがって、修士論文を完成できるよう指導する。毎回の講義では、修士論文の報告を行い、論理的な矛盾や論理展開に無理がないかどうかを確認し、問題がある場合にはその対処方法についても指導していく。
(1)修士論文の執筆と独自の結論の導出(第1回から第13回)
修士論文の内容について毎回具体的な報告を行い、自らの考えを論理的に説明すると同時に他の受講生からの意見を聞くことにより、自らの論理展開に問題がないかを検討する。その過程を通じて修士論文の完成度を高めるとともに独自の結論が導出できるよう指導する。
第1回 修士論文進捗状況の報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第2回 修士論文草案の第1回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第3回 修士論文草案の第2回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第4回 修士論文草案の第3回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第5回 修士論文における論理展開の再検討
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第6回 修士論文草案の第4回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第7回 修士論文草案の第5回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第8回 修士論文草案の第6回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第9回 修士論文の結論に関する中間報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第10回 修士論文草案の第7回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第11回 修士論文草案の第8回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第12回 修士論文草案の第9回報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第13回 修士論文における論理展開と結論の確定
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
(2)最終報告(第14回と第15回)
修士論文を完成させその概要を報告することにより、独自の結論を論理的に説明できるように指導する。
第14回 修士論文完成原稿の報告
・事前学修:報告資料を作成する。
・事後学修:報告内容を再検討する。
第15回 総括
・事前学修:これまでの研究内容を整理する。
・事後学修:自らの研究内容を再確認する。
予習(2時間)
毎回、修士論文の内容について報告を課するので、先行研究を調査したりなどして自分なりの意見を整理しつつ、報告の準備をしてくること。
復習(2時間)
講義中の議論をもとに修士論文の論理構成や文章等を再検討し、修正すべき点や発展させうる点等について検討すること。
会計学特論I、会計学特論II
会計実務論特論I、会計実務論特論II
財務会計論特論I、財務会計論特論II
現代会計論特論
国際会計論特論I
管理会計論特論I、管理会計論特論II
成績は毎回の受講態度(報告や議論への参加などを含む)(30%)およびレポート(70%)によって評価する。報告は講義中にコメントし、レポートは後日、コメント等をつけて返却する。
著者:中央経済社編 書名:新版会計法規集<第12版> 出版社:中央経済社
適宜指示する
【授業形態】 | 講義 | 演習 | 実習・実技 | 実験 |
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○ |
【授業方法】 | 受動型 | アクティブラーニング | その他 | |||||
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課題解決型 | ディスカッション ディベート |
グループワーク ペアワーク |
プレゼン テーション |
フィールド スタディ |
その他 | |||
○ | ○ | ○ |
【受講生のPC等使用】 | PC・タブレット(教室に備付) | PC・タブレット(学生自身が準備) | スマートフォン | その他 |
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【初年次教育】 | 【接続科目】 | 地域社会 | 国際社会 | 産業界 | 大学院進学 | |
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○ |
【評価(方法)手段】 | |||||||||||
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評価(方法)手段 | 学部・学科カリキュラム・ポリシー(CP) | ||||||||||
知能・技能 | 思考・判断・表現力 | 主体性・態度 | |||||||||
CP1 | CP2 | CP3 | CP4 | CP5 | CP6 | CP7 | CP8 | CP9 | |||
専門知識 | 一般知識 | 思考力 | 判断力 | 会話・文章力 | 意欲・責任感 | 協調性 | 持続性 | 倫理観 | |||
評価(方法)手段 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | |||
学習目標(比率) | 30% | 20% | 20% | 10% | 5% | 5% | 5% | 5% | |||
評価手段(比率) | 試験 | ||||||||||
小テスト | |||||||||||
レポート | 70% | 30 | 15 | 15 | 10 | ||||||
成果発表 | |||||||||||
受講態度 | 30% | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | ||||
その他 | |||||||||||
【対応するディプロマ・ポリシー(DP)】 | 知能・技能 | 思考・判断・表現力 | 主体性・態度 | ||||||||
DP1 | DP2 | DP3 | DP4 | DP5 | DP6 | DP7 | DP8 | DP9 | |||
専門知識 | 一般知識 | 思考力 | 判断力 | 会話・文章力 | 意欲・責任感 | 協調性 | 持続性 | 倫理観 | |||
○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |