【授業の目的】

経済学部経済学科に関わる専門科目として、本学の教育目標である「専門学術の振興」に貢献することを授業目標とする。他学部の学生にとっては、、「幅広い学習機会」にもなる。

【到達目標】

受講生が受講終了までに次のようなことができるようになることが到達目標である。
１．国際収支と国民所得、為替相場、国際貸借に関して、グラフを用いて説明することができる。
２．マンデル＝フレミング・モデルを用いて財政金融政策の効果について、グラフを用いて説明することができる。
３．国際金融のトリレンマの問題とその解決策について説明することができる。
４．為替相場の決定モデルについて、具体例を挙げて説明することができる。
５．通貨・金融危機について、具体例を挙げて説明することができる。

【授業計画】

通常の授業は対面講義でおこないます。ただし、学校閉鎖時にはZoom授業で行います。いずれにおいても、担当教員の指示に従ってください。なお、入国できない学生がいる場合は、対面授業とZoom授業を行います。

１週目．イントロダクション
　事前学修：国際資金フローの構造変化
　　　　　事後学修：2000年代と2010年代の国際資金フローの違い
２週目．国民所得計算と国際収支（2回）
　　　　　事前学修：国民所得計算、開放経済での国民所得勘定、国際収支勘定、国際収支表
　　　　　事後学修：ＥＲＥ（国際経済）の関連問題
４週目．為替レートと外国為替市場（2回）
　　　　　事前学修：為替レートと国際取引、外国為替市場、外国通貨資産の需要、
　　　　　　　　　　外国為替市場での均衡、金利、期待、均衡
　　　　　事後学修：ＥＲＥ（国際経済）の関連問題
６週目．貨幣、金利、為替レート（2回）
　　　　　事前学修：貨幣の定義、貨幣需要、総貨幣需要、均衡金利、長期の貨幣・物価水準・
　　　　　　　　　　為替レート、インフレと為替レートの動態
　　　　　事後学修：ＥＲＥ（国際経済）および大学院入試の関連問題
８週目．物価水準と長期的な為替レート（2回）
　　　　　事前学修：一物一価の法則、購買力平価、PPPに基づく一物一価の法則の実証的証拠、
　　　　　　　　　　PPPの問題点、長期為替レートの一般モデル
　　　　　事後学修：ＥＲＥ（国際経済）および大学院入試の関連問題
10週目.　中間試験（試験時間60分＋解説30分）
　　　　　事前学修：試験準備
　　　　　事後学修：解説をもとに復習
11週目．短期的な産出と為替レート（3回）
　　　　　事前学修：開放経済における総需要の決定要因、総需要の方程式、短期的な産出量の決定
　　　　　　　　　　DD曲線、AA曲線、開放経済の短期均衡、金融・財政政策の一時的な変化、
　　　　　　　　　　金融・財政政策の恒久的な変化、マクロ経済政策と貿易収支、
　　　　　　　　　　貿易フローの段階的調整と経常収支の動向、流動性の罠　
　　　　　事後学修：ＥＲＥ（国際経済）および大学院入試の関連問題
14週目．固定為替レートと外国為替介入（2回）
　　　　　事前学修：固定為替レートの必要性、中央銀行の介入と貨幣供給、介入政策、
　　　　　　　　　　安定化政策、国際収支危機と資本逃避、管理フロート制と不胎化介入、
　　　　　　　　　　準備資産、金本位制
　　　　　事後学修：ＥＲＥ（国際経済）および大学院入試の関連問題
16週目. 定期試験

【予習・復習】

予習（1時間程度）配布資料を読んで、疑問点や問題点を整理しておくこと。
復習（3時間程度）配布資料の内容を復習し理解を深めるとともに、各回の課題に基づいて発展的に探究し、レポートを作成すること。

【授業関連科目】

マクロ経済学、国際経済学、金融論

【成績評価方法・注意】

成績評価方法：試験と小テスト等
上記の到達目標にどの程度達しているかを記述式の試験問題を作成して期末試験を実施し、その結果に基づき評価する（60点満点）。また、毎回、確認テストにより理解度も成績評価に加点する（15点満点）。なお、次回の授業で、優れた着眼点は披露し、誤解についてはコメントする。さらに、出席を平常点（10点満点）、ノート提出を15点満点で評価に加算するとともに、定期試験の受験資格とする。

【教科書】

プリントを配布する

【参考書】

適宜指示する