簿記論特論 | 2単位 | 2014年度以後入学生 | |||||||
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法 | 経済 | 経営 | 商 | ||||||
2013年度以前入学生 | |||||||||
内田 浩徳 | 前期 | 法 | 経済 | 経営 | 商 | ||||
備考 | 大学院 |
授業の位置付け(対応するディプロマポリシー):DP1高度な専門知識,DP3思考力,DP4判断力
商学研究科にかかる専門科目として,本学の教育目標である「専門学術の振興」に貢献することが授業目標である。他研究科の学生にとっては,「幅広い学習機会」になる。
受講生が受講後に以下のようなことができるようになることを到達目標としている。
1 財務会計と簿記の関係性を説明できる。
2 将来予測要素を伴う会計基準に伴う簿記処理ができる。
3 会計基準との関係を理解し簿記処理ができる。
授業の位置付け(対応するカリキュラムポリシー):CP1高度な専門知識,CP3思考力,CP8 持続性
授業形態:講義・演習
授業方法:受動型
本講義の各論は,受講者が各自でレポートをまとめ報告してもらう。
1 会計認識領域拡大に伴う簿記処理
参考文献:加藤盛弘他『会計学の基礎 第2版』森山書店,2013年,第1章,第2章。
2 財務会計の概念変化と簿記処理の関係性1:会計概念が変化した要因
参考文献:加藤盛弘『負債拡大の現代会計』森山書店,2006年。
3 財務会計の概念変化と簿記処理の関係性2:会計概念の変化と簿記処理の関係性
参考文献:加藤盛弘『負債拡大の現代会計』森山書店,2006年。
4 減損に係る会計基準1:減損の認識・測定に係る簿記処理
参考文献:企業会計審議会『固定資産の減損に係る会計基準』。
企業会計基準委員会『固定資産の減損に係る会計基準の適用指針』。
5 減損に係る会計基準2:資産グループの減損損失に係る簿記処理
参考文献:企業会計審議会『固定資産の減損に係る会計基準』。
企業会計基準委員会『固定資産の減損に係る会計基準の適用指針』。
6 資産除去債務に係る会計基準
参考文献:企業会計基準委員会『資産除去債務に関する会計基準』。
企業会計基準委員会『資産除去債務に関する会計基準の適用指針』。
7 リースに係る会計基準1:ファイナンス・リース取引に係る簿記処理』。
参考文献:企業会計基準委員会『リース取引に関する会計基準』。
企業会計基準委員会『リース取引に関する会計基準の適用指針』。
8 リースに係る会計基準2:年金現価係数を用いたリース債務残高の計算,オペレーティング・リース取引に係る簿記処理
参考文献:企業会計基準委員会『リース取引に関する会計基準』。
企業会計基準委員会『リース取引に関する会計基準の適用指針』。
9 外貨建取引に係る会計基準
参考文献:企業会計審議会『外貨建取引等会計処理基準』。
会計制度委員会報告『外貨建取引等の会計処理に関する実務指針』。
10 為替予約に係る会計基準
参考文献:企業会計審議会『外貨建取引等会計処理基準』。
会計制度委員会報告『外貨建取引等の会計処理に関する実務指針』。
11 退職給付に係る会計基準1:退職給付債務・勤務費用・利子費用・年金資産の簿記処理
参考文献:企業会計基準委員会『退職給付に関する会計基準』。
企業会計基準委員会『退職給付に関する会計基準の適用指針』。
12 退職給付に係る会計基準2:数理計算上の差異・過去勤務費用の簿記処理
参考文献:企業会計基準委員会『退職給付に関する会計基準』。
企業会計基準委員会『退職給付に関する会計基準の適用指針』。
13 税効果に係る会計基準1:繰延税金資産・繰延税金負債の発生に伴う簿記処理
参考文献:企業会計審議会『税効果会計に関する会計基準』。
企業会計基準委員会『繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針』。
14 税効果に係る会計基準2:回収可能性の判断と簿記処理
参考文献:企業会計審議会『税効果会計に関する会計基準』。
企業会計基準委員会『繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針』。
15 財務会計の導入と簿記の関係性
参考文献:加藤盛弘『負債拡大の現代会計』森山書店,2006年。
なお,受講者の興味関心に応じて,項目を変更することがある。
<予習・復習について>
・予習時間:2時間程度
各講義の内容に関連するプリントを事前に配布するので,それと関連する論文を探して要約しておくこと。各講義で受講者に発表してもらう。
・復習時間:1時間程度
講義で配布したレジメを再読し,質疑で答えられなかった箇所を再度調べておくこと。
・予習時間:2時間程度
各講義の内容に関連するプリントを事前に配布するので,それと関連する論文を探して要約しておくこと。各講義で受講者に発表してもらう。
・復習時間:1時間程度
講義で配布したレジメを再読し,質疑で答えられなかった箇所を再度調べておくこと。
会計学特論,財務会計論特論,会計実務特論
レポート・プレゼン・討議
終了後に講評を行う。
教科書を使用しない
適宜指示する
【授業形態】 | 講義 | 演習 | 実習・実技 | 実験 |
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○ | ○ |
【授業方法】 | 受動型 | アクティブラーニング | フィールドスタディ | 問題解決型 | その他 |
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○ |
【受講生のPC等使用】 | PC・タブレット(教室に備付) | PC・タブレット(学生自身が準備) | スマートフォン | その他 |
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【初年次教育】 | 【接続科目】 | 地域社会 | 国際社会 | 産業界 | 大学院進学 | |
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○ |
【評価(方法)手段】 | |||||||||||
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評価(方法)手段 | 学部・学科カリキュラム・ポリシー(CP) | ||||||||||
知能・技能 | 思考・判断・表現力 | 主体性・態度 | |||||||||
CP1 | CP2 | CP3 | CP4 | CP5 | CP6 | CP7 | CP8 | CP9 | |||
専門知識 | 一般知識 | 思考力 | 判断力 | 会話・文章力 | 意欲・責任感 | 協調性 | 持続性 | 倫理観 | |||
評価(方法)手段 | ○ | ○ | ○ | ||||||||
学習目標(比率) | 80% | 10% | 10% | ||||||||
評価手段(比率) | 試験 | ||||||||||
小テスト | |||||||||||
レポート | 30% | 20 | 5 | 5 | |||||||
成果発表 | 70% | 60 | 5 | 5 | |||||||
受講態度 | |||||||||||
その他 | |||||||||||
【対応するディプロマ・ポリシー(DP)】 | 知能・技能 | 思考・判断・表現力 | 主体性・態度 | ||||||||
DP1 | DP2 | DP3 | DP4 | DP5 | DP6 | DP7 | DP8 | DP9 | |||
専門知識 | 一般知識 | 思考力 | 判断力 | 会話・文章力 | 意欲・責任感 | 協調性 | 持続性 | 倫理観 | |||