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教職論 2単位 2014年度以後入学生
1年以上 経済   経営 1年以上 1年以上
2013年度以前入学生
伴 恒信 後期1コマ 1年以上 経済 1年以上 経営 1年以上 1年以上
備考 教職科目
シラバス1

【授業の目的】

授業の位置付け(対応するディプロマポリシー):DP1 専門知識、DP3 思考力、DP5 会話・文章力、DP6 意欲・責任感、DP7 協調性、DP9 倫理観
教職に係る専門科目(必修科目)として、本学の教育目標である「専門学術の振興」に貢献することを授業目標とする。

【到達目標】

教職に関して実際的な理解を深めると同時に、受講者自身が教職に適性を持ち生徒達との人間関係を取り結べるか自己認識を深めることを目的とする。
1.教職の意義や社会的役割についてマクロな視点から理解する。
2.教職の職務に関し、教育の現場でどのような仕事に従事しているか、教室でいかに生徒との関係を築き、学校内で管理職や同僚教師とどのような協力を行っていくかなどミクロレベルでの職務の内容を理解する。
3.受講者同士の実際の集団活動を体験しながら、人間に対峙する教職への自己の適性を見極める。

【授業計画】

(1)授業の位置付け(対応するカリキュラムポリシー):CP1 専門知識、CP3 思考力、CP5 会話・文章力、CP6 意欲・責任感、CP7 協調性、CP9 倫理観
(2)授業形態:講義および実習・実技 
(3)授業方法:受動型及びKJ法実践
授業計画
1.教職の意義と教師像
2.日本の教師の実像と役割
3.諸外国と比較しての日本の教師の特質
4.学校教師という仕事(1)
−教科指導と学級経営・学校運営
5.学校教師という仕事(2)
−教師の服務規律と研修
6.学校教師の職能成長
7.学校集団の中の教師
8.教師としての適性
9.集団討議を通じての自己適性理解(1)
−ブレインストーミングと傾聴
10.集団討議を通じての自己適性理解(2)
−ブレインストーミングと自己表現
11.集団討議を通じての自己適性理解(3)
−KJ法のラベル作り
12.集団討議を通じての自己適性理解(4)
−マッチングと表札づけ
13.集団討議を通じての自己適性理解(5)
−図解づくりと構造化
14.教職に関する知識理解と自己適性理解
15.生涯学習時代における教職の姿
16.定期試験
※ 教職論の授業は、教職についての実際的な知見を獲得することと、集団討議活動を通じての教職に対する自己の適性や意欲の認識という大きく2つの部分に分かれる。実際の教職の知見の中には、教育現場の種々の状況における具体的な職務の内容ばかりでなく、教職の抱える問題や将来像をも含む。集団討議活動は、文化人類学者川喜田二郎の開発したKJ法をベースに実施する。予習・復習の時間の代わりに、グループごとの時間外活動も必要となる。

【予習・復習】

 

【授業関連科目】

教育原理、教育史、教育方法論

【成績評価方法・注意】

成績評価方法(手段):(1)試験、KJ法グループ活動への積極的関与の態度
(2)教職とKJ法実践との関係を説明する。

【教科書】

教科書を使用しない

【参考書】

著者:川喜田二郎 書名:続発想法 出版社:中公新書

シラバス2
【授業形態】 講義 演習 実習・実技 実験
   
【授業方法】 受動型 アクティブラーニング フィールドスタディ 問題解決型 その他
   
【受講生のPC等使用】 PC・タブレット(教室に備付) PC・タブレット(学生自身が準備) スマートフォン その他
       
【初年次教育】 【接続科目】 地域社会 国際社会 産業界 大学院進学
 
【評価(方法)手段】
評価(方法)手段 学部・学科カリキュラム・ポリシー(CP)
知能・技能 思考・判断・表現力 主体性・態度
CP1 CP2 CP3 CP4 CP5 CP6 CP7 CP8 CP9
専門知識 一般知識 思考力 判断力 会話・文章力 意欲・責任感 協調性 持続性 倫理観
評価(方法)手段
学習目標(比率) 5% 10% 10% 10% 25% 20% 10% 5% 5%
評価手段(比率) 試験 15% 5 10
小テスト
レポート
成果発表 35% 5 5 15 5 5
受講態度 50% 5 5 10 15 5 5 5
その他
【対応するディプロマ・ポリシー(DP)】 知能・技能 思考・判断・表現力 主体性・態度
DP1 DP2 DP3 DP4 DP5 DP6 DP7 DP8 DP9
専門知識 一般知識 思考力 判断力 会話・文章力 意欲・責任感 協調性 持続性 倫理観