労働経済学I | 2単位 | 2014年度以後入学生 | |||||||
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法 | 2年以上 | 経済 | 経営 | 商 | |||||
2013年度以前入学生 | |||||||||
三谷 直紀 | 前期1コマ | 法 | 2年以上 | 経済 | 2年以上 | 経営 | 商 | ||
備考 |
授業の位置付け(対応するディプロマポリシー):DP1 専門知識,DP3 思考力,DP4 判断力
経済学部経済学科に係る専門科目(選択必修科目)として、本学の教育目標である「専門学術の振興」に貢献することを授業目標とする。他学部の学生にとっては、「幅広い学習機会」にもなる。
受講生が受講終了までに次のようなことができることが到達目標である。
1.労働経済学の基本的な概念を理解し、説明できる。
2.労働市場の基本的な機能について理解し、説明できる。
3.新聞等で取り上げられる身近な労働・雇用問題について理解し、説明できる。
4.基本的な労働統計について理解し、分析に用いることができる。
(1)授業の位置付け(対応するカリキュラムポリシー):CP1 専門知識,CP3 思考力,CP4 判断力
(2)授業形態:講義
(3)授業方法:受動型
1.労働経済学とは何か?
2.労働供給(1)
労働力状態、限界効用、無差別曲線、留保賃金、就業・不就業の選択
3.労働供給(2)
所得効果、代替効果、労働時間の選択
4.労働供給(3)
世帯の労働供給
5.人的資本理論(1)
人的資本、学校教育への投資
6.人的資本理論(2)
企業内訓練、企業特殊訓練、一般訓練
7.労働需要(1)
短期の労働需要、限界生産物価値
8.労働需要(2)
長期の労働需要、費用最少化行動
9.労働需要(3)
非賃金労働費用、労働時間、雇用調整
10.非正規雇用
11. 労働移動・失業
12.内部労働市場(1)
採用、配置、昇進、訓練
13.内部労働市場(2)
賃金制度
14.賃金格差(1)
賃金格差の理論
15.賃金格差(2)
男女間賃金格差、雇用形態間賃金格差
16.定期試験
講義1回当たりの予習時間は2時間とし、配布資料の当該箇所を読んでおく。復習時間はおおむね2時間とする。講義内容を復習し、理解を深める。
ミクロ経済学、経済政策、社会政策
定期試験の成績。
解答例について説明する。
プリントを配布する
適宜指示する
著者:Borjas, G. 書名:Labor Economics; 7th Revised 出版社:McGraw-Hill Medical