【授業の目的】

対応するディプロマポリシー：ＣＰ２専門知識、ＣＰ３思考力、ＣＰ５会話・文章力
　　　　　　　　　　　　　　ＣＰ６意欲・責任感
商学研究科「会計」分野の主要科目として同研究科の教育目標(グローバルな視野を持つプロフェショナルの養成)に寄与することを目標とする。

【到達目標】

　受講生が受講後に次のようなことができるようになる。
１，わが国の会計制度、会計観に対する理解を深めること。
２，現在、わが国の会計制度が抱える課題・要請(例えば、グローバル化、統合報告など)を理解す　　　ること。
３，各国の会計制度の違い、会計観の違いを理解すること。

【授業計画】

授業形態：講義　授業方法：受動型
１，　財務会計の制度的基盤
　　　参考資料：武田隆二『最新　財務諸表論　第１１版』、中央経済社、２００８年。
２，　制度と会計
　　　参考資料：武田隆二『最新　財務諸表論　第１１版』、中央経済社、２００８年。
３，　財務内容開示制度
　　　参考資料：『会計学一般教程　第７版』、中央経済社、２００８年。
４，　財務会計の概念フレームワーク
　　　参考資料：武田隆二『最新　財務諸表論　第１１版』、中央経済社、２００８年。
５，　会計情報基準の体系
　　　参考資料：武田隆二『会計学一般教程　第７版』、中央経済社、２００８年。
６，　わが国の企業会計制度の国際化−金融商品会計
　　　参考資料：武田隆二『最新　財務諸表論　第１１版』、中央経済社、２００８年。
７，　わが国の企業会計制度の国際化−企業結合会計
　　　参考資料：武田隆二『最新　財務諸表論　第１１版』、中央経済社、２００８年。
８，　わが国の企業会計制度の国際化−リース会計
　　　参考資料：加藤久明『現代リース会計論』、中央経済社、２００７年。
９，　わが国の企業会計制度の国際化−純利益と包括利益
　　　参考資料：武田隆二『会計学一般教程　第７版』、中央経済社、２００８年。
１０，　財務諸表項目の国際比較−固定資産の時価評価
　　　参考資料：若杉明編著『会計制度の国際比較』、中央経済社、１９９２年。
１１，財務諸表項目の国際比較−営業権の償却
　　　参考資料：若杉明編著『会計制度の国際比較』、中央経済社、１９９２年。
１２，統合報告書の作成
　　　参考資料：小谷融編著『統合報告書による情報開示の新潮流』、同文舘出版、２０１４年。
１３，会計と文化
　　　参考資料：平松一夫『国際会計の新動向』、中央経済社、１９９４年。
１４，有価証券報告書の分析
　　　参考資料：Ａ企業の有価証券報告書
１５，決算書の開示
　　　参考資料：日本公認会計士協会編『決算開示トレンド(平成１９年版)』、中央経済社、　　　　　　２００７年。
予習（１時間程度）　参考資料の該当箇所を読み、疑問点を整理しておくこと。
復習（１時間程度）　疑問点のうち、明確になった点、不明確な点をまとめておくこと。　　　　

【予習・復習】

予習１時間程度　参考資料の該当箇所を読んで、問題点を整理しておくこと。
復習２時間程度　配布された資料をもとに、ノートを整理しておくこと。

【授業関連科目】

　財務会計論特論２、会計学特論１，２、会計実務論特論１，２、管理会計論特論１，２、簿記論特論。

【成績評価方法・注意】

　成績評価方法：レポートのみ
　３回から５回ぐらい、レポートの提出を求めます。レポートから受講生の理解度を確認し、
評価する。
　また、次回の授業で、課題のなかの特徴的な見解や誤解についてコメントする。

【教科書】

プリントを配布する

【参考書】

適宜指示する