【授業の目的】

大学院商学研究科に係る専門科目（選択必修）として、本学の教育目標である、「グローバルな視野を持つ地域ビジネス・プロフェッショナル」の養成に貢献することを授業目標とする。

【到達目標】

＊指導領域：イノベーションと関わる組織問題、とくに企業・企業グループ内の組織問題、あるいは企業間連携・提携などのネットワーク組織問題に関する研究領域。
＊到達目標：修士論文研究の完遂を最終目標とする。本「研究指導1年前期」においては、次の点を到達目標とする。
(1)修士論文の研究課題に繋がる問題意識を明確にする。
(2)問題意識の明確化を目的にして、指導領域における先行研究実績を把握する。
(3)上記の先行研究実績を分類・整理する。
(4)先行研究実績における研究課題、研究方法、研究成果と限界を分析し、問題点を析出する。
(5)行政機関・シンクタンク・コンサルティング等から出る最新レポートを分析し、問題点を析出する。
(6)修士論文に繋がる研究課題を暫定的に確定する。

【授業計画】

授業形態： 演習
授業方法： 能動型（アクティブラーニング）
受講生プレゼンテーション後、討論を行う方法を採用する。受講生の中から事前に討論者を決めて、受講生プレゼンテーション後に、討論者が問題提起を行い、討論を行う。

(1)授業概要オリエンテーション１：IoT化と組織論
(2)授業概要オリエンテーション２：IoT化と組織論
(3)IoT化と組織論的視座、その１：組織問題の所在
(4)IoT化と組織論的視座、その２：組織論の課題
(5)日米欧IoT化の相違性・共通性と組織論的課題
(6)ドイツ・インタストリー4.0と組織論的課題、その1
(7)ドイツ・インタストリー4.0と組織論的課題、その２
(8)USA インダストリアルIoT化と組織論的課題、その１
(9)USA インダストリアルIoT化と組織論的課題、その２

＊受講上の注意＊
本講義では、十分な予備知識を得るための予習を重視する。事前予習と能動型（アクティブラーニング）の方法を採用する。予備知識と問題意識を受講の前提とする。インターネットを活用した最新情報の収集により、事前に十分な予習をすることを聴講の必須条件とする。行政機関やシンクタンクや大学から多くの情報。日本国内外からの発進情報を収集すること。ネットディレクトリー（情報源）：Yahoo、Googleを活用した各種情報、Wikipedia、YouTube（映像）、データベースのCINII（全国図書館所蔵情報）やKAKEN （日本の研究動向情報→科学研究費助成事業データベース）などを積極的な活用。

予習：４時間、その内容：最先端情報の入手と分析視座の提案を行うこと。
復習：１時間、その内容：毎回の授業での討論を踏まえて、分析視座の開発を行うこと。

【予習・復習】

事前にプレゼンテーション準備（PPTスライド）行うこと。

【授業関連科目】

経営学特論、情報技術論特論、経営戦略論特論、イノベーション経営論特論、国際経営論特論、流通情報論特論、地域振興論特論、社会科学基礎特論、流通システム論特論、生産マネジメント学特論、マーケティング論特論、商業史特論など、受講者が自主的取捨選択のこと。

【成績評価方法・注意】

試験とレポート両方， レポートのみ， 試験のみ， 討論・プレゼン， 試験なし
(1)成績評価方法：討論・プレゼンの内容を評価する。 試験なし。評価は、毎回の授業毎に、ポイント評価とする。毎回の受講評価点の平均点とする。ゼロ点が一度でもある場合、単位取得不可とする。
(2)成績評価基準：問題意識・問題提起・争点の提示において、「きわめて優れている」（100）、「優れている」（80）、「若干の準備不足である」(70)、「準備努力は認められるが、討論レベルに無い」（60）、「受講に価する予習実績を認められない」（0）。欠席は学則準拠してゼロ点評価、但し単位取得可。

【教科書】

教科書を使用しない
著者：　書名：必要に応じて、指示する　出版社：

【参考書】

適宜指示する
著者：日経ビジネス (編集)　書名：まるわかりインダストリー４．０　第４次産業革命 (日経BPムック　日経ビジネス)　出版社：日経BP社 (2015/4/2)
著者：小笠原 治 (著)　書名：メイカーズ進化論―本当の勝者はIoTで決まる (NHK出版新書 471) [新書]　出版社： NHK出版 (2015/10/9)
著者：岩本 晃一 (著)　書名：インダストリー4.0-ドイツ第4次産業革命が与えるインパクト-　出版社： 日刊工業新聞社 (2015/7/23)
著者：長島 聡 (著)　書名：日本型インダストリー4.0　出版社：日本経済新聞出版社 (2015/10/15)