研究指導1年前期 | 2単位 | 2014年度以後入学生 | |||||||
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法 | 経済 | 経営 | 商 | ||||||
2013年度以前入学生 | |||||||||
古川 澄明 | 前期 | 法 | 経済 | 経営 | 商 | ||||
備考 | 大学院 ■不開講 |
大学院商学研究科に係る専門科目(選択必修)として、本学の教育目標である、「グローバルな視野を持つ地域ビジネス・プロフェッショナル」の養成に貢献することを授業目標とする。
*指導領域:イノベーションと関わる組織問題、とくに企業・企業グループ内の組織問題、あるいは企業間連携・提携などのネットワーク組織問題に関する研究領域。
*到達目標:修士論文研究の完遂を最終目標とする。本「研究指導1年前期」においては、次の点を到達目標とする。
(1)修士論文の研究課題に繋がる問題意識を明確にする。
(2)問題意識の明確化を目的にして、指導領域における先行研究実績を把握する。
(3)上記の先行研究実績を分類・整理する。
(4)先行研究実績における研究課題、研究方法、研究成果と限界を分析し、問題点を析出する。
(5)行政機関・シンクタンク・コンサルティング等から出る最新レポートを分析し、問題点を析出する。
(6)修士論文に繋がる研究課題を暫定的に確定する。
授業形態: 演習
授業方法: 能動型(アクティブラーニング)
受講生プレゼンテーション後、討論を行う方法を採用する。受講生の中から事前に討論者を決めて、受講生プレゼンテーション後に、討論者が問題提起を行い、討論を行う。
(1)授業概要オリエンテーション1:IoT化と組織論
(2)授業概要オリエンテーション2:IoT化と組織論
(3)IoT化と組織論的視座、その1:組織問題の所在
(4)IoT化と組織論的視座、その2:組織論の課題
(5)日米欧IoT化の相違性・共通性と組織論的課題
(6)ドイツ・インタストリー4.0と組織論的課題、その1
(7)ドイツ・インタストリー4.0と組織論的課題、その2
(8)USA インダストリアルIoT化と組織論的課題、その1
(9)USA インダストリアルIoT化と組織論的課題、その2
*受講上の注意*
本講義では、十分な予備知識を得るための予習を重視する。事前予習と能動型(アクティブラーニング)の方法を採用する。予備知識と問題意識を受講の前提とする。インターネットを活用した最新情報の収集により、事前に十分な予習をすることを聴講の必須条件とする。行政機関やシンクタンクや大学から多くの情報。日本国内外からの発進情報を収集すること。ネットディレクトリー(情報源):Yahoo、Googleを活用した各種情報、Wikipedia、YouTube(映像)、データベースのCINII(全国図書館所蔵情報)やKAKEN (日本の研究動向情報→科学研究費助成事業データベース)などを積極的な活用。
予習:4時間、その内容:最先端情報の入手と分析視座の提案を行うこと。
復習:1時間、その内容:毎回の授業での討論を踏まえて、分析視座の開発を行うこと。
事前にプレゼンテーション準備(PPTスライド)行うこと。
経営学特論、情報技術論特論、経営戦略論特論、イノベーション経営論特論、国際経営論特論、流通情報論特論、地域振興論特論、社会科学基礎特論、流通システム論特論、生産マネジメント学特論、マーケティング論特論、商業史特論など、受講者が自主的取捨選択のこと。
試験とレポート両方, レポートのみ, 試験のみ, 討論・プレゼン, 試験なし
(1)成績評価方法:討論・プレゼンの内容を評価する。 試験なし。評価は、毎回の授業毎に、ポイント評価とする。毎回の受講評価点の平均点とする。ゼロ点が一度でもある場合、単位取得不可とする。
(2)成績評価基準:問題意識・問題提起・争点の提示において、「きわめて優れている」(100)、「優れている」(80)、「若干の準備不足である」(70)、「準備努力は認められるが、討論レベルに無い」(60)、「受講に価する予習実績を認められない」(0)。欠席は学則準拠してゼロ点評価、但し単位取得可。
教科書を使用しない
著者: 書名:必要に応じて、指示する 出版社:
適宜指示する
著者:日経ビジネス (編集) 書名:まるわかりインダストリー4.0 第4次産業革命 (日経BPムック 日経ビジネス) 出版社:日経BP社 (2015/4/2)
著者:小笠原 治 (著) 書名:メイカーズ進化論―本当の勝者はIoTで決まる (NHK出版新書 471) [新書] 出版社: NHK出版 (2015/10/9)
著者:岩本 晃一 (著) 書名:インダストリー4.0-ドイツ第4次産業革命が与えるインパクト- 出版社: 日刊工業新聞社 (2015/7/23)
著者:長島 聡 (著) 書名:日本型インダストリー4.0 出版社:日本経済新聞出版社 (2015/10/15)
【授業形態】 | 講義 | 演習 | 実習・実技 | 実験 |
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○ |
【授業方法】 | 受動型 | アクティブラーニング | フィールドスタディ | 問題解決型 | その他 |
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○ |
【受講生のPC等使用】 | PC・タブレット(教室に備付) | PC・タブレット(学生自身が準備) | スマートフォン | その他 |
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【初年次教育】 | 【接続科目】 | 地域社会 | 国際社会 | 産業界 | 大学院進学 | |
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○ | ○ | ○ |
【評価(方法)手段】 | |||||||||||
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評価(方法)手段 | 学部・学科カリキュラム・ポリシー(CP) | ||||||||||
知能・技能 | 思考・判断・表現力 | 主体性・態度 | |||||||||
CP1 | CP2 | CP3 | CP4 | CP5 | CP6 | CP7 | CP8 | CP9 | |||
専門知識 | 一般知識 | 思考力 | 判断力 | 会話・文章力 | 意欲・責任感 | 協調性 | 持続性 | 倫理観 | |||
評価(方法)手段 | ○ | ○ | ○ | ||||||||
学習目標(比率) | 30% | 40% | 30% | ||||||||
評価手段(比率) | 試験 | ||||||||||
小テスト | |||||||||||
レポート | |||||||||||
成果発表 | 100% | 30 | 40 | 30 | |||||||
受講態度 | |||||||||||
その他 | |||||||||||
【対応するディプロマ・ポリシー(DP)】 | 知能・技能 | 思考・判断・表現力 | 主体性・態度 | ||||||||
DP1 | DP2 | DP3 | DP4 | DP5 | DP6 | DP7 | DP8 | DP9 | |||
専門知識 | 一般知識 | 思考力 | 判断力 | 会話・文章力 | 意欲・責任感 | 協調性 | 持続性 | 倫理観 | |||