【授業の目的】

　「社会事象を的確に捉え、分析し、解決する能力を備えた心豊かな人材の育成」を目標とする。本講義では、ビジネスの時事的テーマに着目し、情報量を増やすだけでなく、それを経営学的に洞察する力を磨く。いわば、ビジネス・ジャーナリズムと経営学の融合と言えよう。情報と理論を擦り合わせることにより、ビジネスの現実を正しく読む「ビジネス・メディア・リテラシー」を身に着け、受講生のキャリアデザイン力向上に資する。　

【到達目標】

　　受講生は終了時までに次のようなことができるようになる。
１．ビジネスに関する情報量、知識が格段と増す。
２．ビジネスに関するメディアの情報を正しく読み解くことができるようになる。
３．経営学の理論と照らし合わせて、現実のビジネス現象を分析できるようになる。
４．現実のビジネスの息吹が実感でき、仕事に対するモチベーションが高まる。
５．仕事を通じての社会貢献意識が向上する。
６．就職できる人材になれるだけでなく、入社後も大きく羽ばたけるようになる。
７．「経営学を実践する力」が高まる。
８．ビジネスに関する専門知識、情報だけでなく幅広い教養が身につく。
９.「経営学検定試験」に合格し、就職を有利に展開できるようになる。
10. コミュニケーションの重要性を認識できるようになる。

【授業計画】

授業形態：講義
授業方法：受動型（講義が中心だが、能動的な発言を求める。）

本講義の最大の特徴は、ビジネス・ジャーナリズム（ビジネス関連マスメディア）経験者と研究者（経営学）の二つの顔を持つ担当教員が、受講生にビジネス情報のシャワーを浴びさせ、それを単なる「ニュースの理解」に終わらせるのではなく、経営学の理論を用いればどのように説明できるかを講義する点にある。「日本経済新聞」と「経営学検定試験公式テキスト」をテキストとして選んだのも、このような理由があるからだ。「日本経済新聞」だけでなく、ビジネス誌なども活用する。「経営学検定試験公式テキスト」については、主に辞書的、かつ復習用として活用してもらう。
基本的には下記の授業計画に沿って進めていくが、毎回、旬のビジネス情報をネタにするため、内容が変幻自在に変わることを了解しておいて欲しい。予期もしないことが起こるのがビジネスの世界である。講義は体系的に行うが、現実のビジネス自体は体系的に運ぶとは限らない。
なお、ビジネス情報の解説2回と、それらを裏付ける理論的説明を１回した後は、Q&Aタイムを設け、理解度を確認した上、分からない点について懇切丁寧に答えていく。
　せっかく、１時間半×１５回＋予習・復習で計３時間×１５回、を割くのだから、成果に結びつけるほうが時間の有効活用になる。この機会を活用して、「経営学検定試験」に挑んでみることを薦める。
経営者だけでなく、あらゆる方面で成功している人は時間を有効活用している。この講義を通じて、時間管理と目標に向ってコツコツと努力する癖をつけて欲しい。以下の授業計画も、これらの努力が合わさって花開くものである。
　出席して問題意識を持たずに聞いているだけでは、本講義を受けても効果は半減する。授業方法は「受動型」と記しているが、意識は能動型であって欲しい。

１．あなたは、「最近、話題になったビジネス情報」についてどれぐらい知っていますか
２．ビジネス・ジャーナリズムと経営学
３．大きな話題になった経営問題 １
４．大きな話題になった経営問題 ２
５．経営学の理論で説明すると １
６．Q&A １
７．大きな話題になった経営問題 ３
８．大きな話題になった経営問題 ４
９．経営学の理論で説明すると ２
10．Q&A ２
11. 大きな話題になった経営問題 ５
12. 大きな話題になった経営問題 ６
13. 経営学の理論で説明すると ３
14. Q&A ３
15. まとめ：あなたは、現実のビジネスと経営学理論の擦り合わせができるようになりましたか

予習：１時間　「日本経済新聞」を毎日読み、さらに指示した記事をスクラップし熟読しておくこと。方法は初回講義で説明する。
復習：２時間　講義内容とテキストの「経営学検定試験公式テキスト」を毎回1章分読んでまとめる。

【授業関連科目】

経営学１、アントレプレナーシップ論

【成績評価方法・注意】

成績評価方法：期末試験と講義後に課すレポートの両方。出席はセキュリティシートでとる。
注意：出席は当たり前。顔を出しているだけで給料をくれる会社がどこにあるか。前向きな姿勢を見せ、良い結果を出さなければ出席している意味がない。居眠り、私語のような組織（クラス）のモチベーションを落とす行動、無断欠席は言語道断。「ビジネスリーダー」の意識を持って、この講義に臨んで欲しい。

【教科書】

著者：　書名：日本経済新聞　出版社：日本経済新聞社
著者：経営能力開発センター（編）　書名：経営学検定試験公式テキスト　出版社：中央経済社

【参考書】

適宜指示する